ファッションビル研究所

2006年01月10日(火曜日) #106.人口減少対策は効率化しかない、ブランドの対象年齢の見直し

新成人がまた暴れているらしい。眉毛を極限まで細くした高校球児を見た時のような微笑ましさを感じた。去年30歳成人説を語ったので今年は語らない。新成人は143万人との事。前年より約7万人減。人口減少はひたすら深刻。
服飾ブランドには対象年齢というのがあるが、対象年齢を設けてベルトコンベアー式にある年齢に達したらそのブランドは卒業と言うようなシステムでは、今後の人口減少に確実に置いて行かれるだろう。
ダムのようにせき止めて卒業させないブランド構築が必要になってくる。根本的にマーケティングの手法を変えていかなくてはらなない。
ユニセックスにならって単一世代「ユニジェネレーション」「ユニエイジ」とでも言おうか、世代の差別化を無くすという発想。
「世代に合わせた服を提供する」と言うのではなく、逆の発想で、「年齢で服を変えていくなんて古い」と思わせる積極的なマーケティング戦略を打ち出す。もちろんそれによって異世代ブランド同士の集約やコラボレーションも考え得る。
かつて服飾とは階級の証だった。現在に至るまで、何より多様化が服飾文化を発展させてきた。これは誰も疑わない事実。
これを前提にして、この多様化の大いなる要素「世代間の差別」を無くせというのは実におかしな事を言っているように思えるだろう。が、現状の社会情勢を考えて欲しい。日本の人口は正にターニングポイントを迎えた。丙午やらの特殊な減少を除いて、日本は初めて人口減少を経験した。
人口の総数が減っている状況で、服飾の多様化、細分化を推し進める戦略は非効率でしかないという事は分かって貰えるだろう。
ユニクロの肩を持つわけではないが、ちょっと思い浮かべてほしい。単一ブランドでこれほど対象年齢の守備範囲が広いブランドは他にあるだろうか。
ユニクロのブランド戦略については辛口に述べてきたが、人口減少という局面ではユニクロの戦略が奏功するような気がしてならない。